ツーバイフォーとプレハブ3

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最近では、コンクリート製のユニットタイプの箱をつくり、それをトラックで運んできて、並べていくだけで完成するものもある。
ツーバイフォーやプレハブはいずれも、北米などで大工さんが不足していたときに、ふつうの人でも大きい材料をつかわずに自分でできる工法として開発され、もてはやされたものである。
ダンボールの箱をつぶすのはなかなか容易でないが、両工法ともにそういう強さをそなえている。
また、重くない、小さい素材ですむという点では、地震に際しては、被害が少なくてすむというメリットを生む。ただし、軽い分だけ、前述したように風に対する抵抗力は弱い。また、見た目の軽さ、近隣の音が伝わりやすいなどのデメリットはともなう。
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ツーバイフォーでは、角が弱く、それでも基礎がきちんとしていれば地震にも抵抗力があったが、パネルエ法の場合はすこし事情が異なってくる。パネルは、基礎がねじれたりすると、1つひとつのジョイント部分が破断する可能性が多い。
たとえば、基礎が片側で3センチでもずれれば、パネル同士がバラバラになり、家もひき裂けるように壊れてしまう危険性がある。したがって、パネルエ法は地震に強いとは一概にはいえない。この点はとくに留意しておく必要があろう。また、接着剤の耐久性も影響が大なのである。

また,ショート(Short;1978b)はフィルタリング・ダウンのプロセスを模式化し,居住階層の変化の説明を試みた。これに関連して,空き家発生とそれらの空き家への居住地移動との関係については,ロブソン(Robson;1975)が模式化を試みた。

ツーバイフォーとプレ八ブ2

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プレハブ工法も基本的にはバルーン工法である。こちらは、いわばツーバイフォーの枠材のかわりに、各種のパネルを1メートルくらいのピッチで組みあげていくもので、プロセスとしてはよく似ている。
パネルはわれわれの日常では、けつこう身近かな存在で、たとえば、机の板、ドアなどはその典型である。パネルの種類や形状はいろいろあるが、いずれもパネルとしての構造で強度がより高くなるのを利用している。
プレハブエ法は、木質系のパネルをつかうものと、鉄骨の軸にパネルを組み立てるもののふたつに大別できる。木質パネルの場合は、前述したように、パネルとパネルをくっつけていって1枚の壁をつくっていく。
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鉄骨系のパネルエ法はさらにいくつかのバリエーションに分かれる。通常は、鉄のタガをおいて、その間にパネルをはめていくという方法をとる。つまり、構造は鉄でもたせて、壁面はパネルで処理するわけである。また、ALCコンクリートや耐火型のセメント板などをぶらさげていく手法もあるし、コンクリートをパネルでつなぎあわせていく方法、さらには、鉄筋コンクリートのプレキャスト・コンクリート(プレコンという)のようなものをつかうやり方もある。

またイギリスにおいては,バード(Bird;1976)やショート(Short;1978a,1978b),スミス・クラーク(SmithandClark;1982),ギルパード(Gilbert;1982)が住宅のサブマーケットごとに異なる居住地移動を住宅市場に作用する経済的・制度的制約の側面から明らかにしようと試みた。

ツーバイフォーとプレ八ブ1

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阪神・淡路大震災において、ツーバイフォー方式やプレハブでつくった家の被害が少なかったという評判がたち、それをたしかめる質問もうけた。これはある程度は事実であるが、もうすこし詳しく両工法について紹介しておきたい。
まずツーバイフォーエ法とは枠組工法のことで、別名をバルーンエ法ともいう。バルーンは風船の意味で、柱のない壁式構造の建物の形をこれにたとえたわけである。柱はないのだが、壁が風船の外皮のように働き、その張力でもっている構造である。
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ツーバイフォーでは、4周の壁に2インチ×4インチの板状の角材を連続してはりこんでいく。たとえば、1・2階をこうしてつくると、家は角張った太鼓の胴のようになる。屋根はここに乗せるだけの格好になる。
したがって、屋根を含めても、総体としては軽く、面として強いという特長がある。だから、基礎さえしっかりしていれば、なかなかこわれにくい。実際、地震にも相当に強い。
そのかわり、柱のない分、強風に弱い面はある。たとえば、アメリカでハリケーンにおそわれた例では、壁だけ残して、屋根が全部はがされたりする家が出てくる。あたかも、芝居のセットを見るような破壊のされかたである。

またハウジングとライフサイクル上の人口特性との関係に注目したアプローチからの研究を,ゴーバー(Gober;1992)は住居人口学(housingdemography)と呼んだ。建築学においては,野口(1974)がライフサイクルと住要求と住居の種類の関係を詳細に分析しているが,地域的な特徴については言及していない。

石油ショック時の建物は・・・3

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最近はそういう建売業者はとくにマークされているので、違法建築をすると、取壊し命令が出るまでになっている。
以上、建て家について、年代別に危ないものを列挙してきたが、これをまとめると次のようになる。
1.築後古いもの、
2.オイルショック時につくられたもの
3.建売住宅
4.バブルのときの住宅
こういう中で、逆に安全度の高い家もある。それは、一部上場のしっかりしたデベロッパー(開発会社)、不動産業者、販売会社、施工会社がつくった建物で、マンションも同様である。あるいは大企業でなくても地域に根ざし、しっかりした住宅ビジネスで食べていこうとする会社でもいい。
これらの業者は全国や広い地域で仕事をしているから、一軒や二軒で評判を落とすと全体の信用にかかわってくる。したがって、変なことはしないし、できないというのが実態である。実際、事故は少ないし、それだけのものをつくってきている。
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なお宅地については、住宅公社、公団のものは、個別のヨウ壁の組み方とか、敷地の排水については検査がきびしいということを付記しておく。

この分野において注目されるのはモロージョンズ(Morrow-Jones;1988,1989a,1989b)による一連の研究やハムネット・ランドルフ(HamnettandRandolph;1988)であるが,彼らはライフ・サイクルの変化と住宅所有の密接な関係を明らかにし,これにサブ人口の属性(女性や高齢者の問題)と住宅政策に焦点をあてることによって,居住地移動の観点から地理学におけるハウジング研究の必要性を主張した。

石油ショック時の建物は・・・2

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もうひとつ、チェックしなくてはならない建物としては、建売住宅の存在がある。これもオイルショックの絶頂期の三年間に、大量につくられている。
これらの中には、悪質な不動産業者が施工者に無理をいって破格の原価でつくらせていたものも少なくない・建物は、極言すれば、壁をふさいでしまえば、一般の買主には何も見えなくなってしまう。
そのため、不良建築や工事の手抜きがしばしば行われているのだ。
また、これからそこに住もうという人が、つくっている最中に立ち会うことが意外と少ない。そのため、施工側の職人の気分としては、「まあ、この程度でいいか」という気のゆるみが生ずる余地が出てくることは否めない。しかし今回、これが住む人を殺してしまった!
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それやこれやで、これらの建売住宅では家を建て変えるときや、リフォームに際して家屋をはいで見ると、手抜き工事のあとが歴然としていて、目をおおうようなものが少なくないのである。
さらにオイルショック時だけではなく、バブルの絶頂期においても似たことが起きた。しかし、このときは幸いなことに、建築基準法が改正され行政もきびしいチェックを実施するように体制が整ってきていた。
たとえば、かつては建築違反があっても、つくったものを壊せというところまでいかなかった。

石油ショック時の建物は・・・1

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いま住んでいる家の安全度をどこにメドをつけて判断していったらいいのだろうか?
まずは、建てられた年代の古いものは相対的に災害に弱いと考えていい。これは、前述したように、耐震基準そのものが甘かったからである。家の建築・施工の年次は、確認申請書に記されているので、簡単に確かめることができる。
築後30年以上を経ているものや、確認申請を行っていないような建物は要注意である。
基準の改正以外にマークしなくてはならないのは、1972、3年(昭和47、8年)につくられた建物である。このときは、いわゆるオイルショックの最中で、この年代に建てられた建物は最悪といっていい。
1972年には、年間170万戸という建築史上最大の未曾有の着工を記録している。この結果、建築資材はどんどん払底し、ひき続くオイルショックが材料不足にさらに拍車をかけることとなった。
当然、素材の粗悪化をまねき、工事の手抜き、不良資材の流用などが横行することになった。
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ちなみに、私はこの年代につくられた建物のリフォームに際しては、構造から徹底的に見直すようにしている。事実、場合によっては、建て替えたほうがいいというものも少なくないのである。

その後シモンズ(Simmons;1968),クラーク(Clark;1970,1976),ドーリング(Doling;1976),ピックバンス(Pickvance:1974),マッカーシー(MaCarthy;1976),クラーク・オナカ(Clark・ Onaka:1983)などにより,都市内居住地移動において世帯のライフ・サイクルとそれぞれの世帯のライフ・ステージにおける住要求の変化との関連から分析を試みる研究がなされた。

欠陥住宅でなくてもこわい2

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阪神・淡路大震災では、建物のこわれ方をつぶさに調べてみると、建築された年代にしたがって、次のような四様のケースに大別されることがはっきりしてきた。
1.1950年の建築基準法制定の前につくられた建物
2.建築基準法制定から1970年の改正時までにつくられた建物
3.1970年から1981年の改正までの間につくられた建物
4.1981年以降、現在までにつくられた建物
建築基準法は家を建てる基本条件を規定するものである以上、こういう差異が出てくるのはある意味ではしかたがない。したがって、原則だけでいえば、つくった年代が古くなればなるだけ災害に対しては弱くなっているのは事実である。しかし、これだけでは推しはかれない要素もいくつかある。
まず、注目しなくてはいけないのは、1981年以降に建てられていながら、ダメージをうけた建物である。被害の程度はさまざまで、ヒピ割れたり、ズレたりはしたけれど、なんとか次の地震にも耐えられる強度を保っているものもある。
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また、人の命に別状はなかったものの、門が壊れたり、損傷のひどかった家もある。中には、ダメージでひどく傾いたものもある。これらは主として軟弱な地盤に建っていたものが多い。仮に、強い余震や同じ規模の地震がくることを予想したときは、もちそうにないものも混っている。
これらは、別に欠陥住宅ではなく、その都度建築基準法に準拠しているものである。こうなったのは、今回のように地震の縦揺れがきわめて大きく、想定した以上のGが働いたからにほかならない。
だから、新しい建物だからといって安全だとは言い切れないのだ。
この問題は、今後の基準法の改正に際して持ちこされることになる。つまり、「建物に損傷を与えない」ことを優先するのか、建物には損傷があっても、それよりは「人命にかかわらない」ことが絶対なのかが論議の焦点になってこよう。

欠陥住宅でなくてもこわい1

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1950年に制定された建築基準法は、その後大きな災害があるたびに改正され、1981年の改正を経て今日に至っている。見方を変えれば、わが国の建築基準法の歴史は、まだ50年を経ていないことになる。
この40数年の間にも、いろいろな地震が起きている。その時々の挫屈や、破壊の状況などを参考にして、建築基準法でも材料の品質、鉄筋の配筋方法などが、改正のたびに従前よりこまかく規定されるようになってきた。
たとえば、帯筋の使用義務も、その重要なもののひとつである。これは、別名をフープともいい、フラフープ状にコンクリートを束ねるタガ(鉄筋)のことである。
建築基準法の規定は、このフープ筋を30センチ間隔に入れることからはじまり、時を追うごとに、その間隔をせばめ、そして10センチへとせばめてきている。それだけ、耐震性がきびしく要求されるようになってきたわけである。
地震が起こってからでは遅い。建物設備の地震に向けた先行投資なら、←ここから情報を探せます。
また、地震の揺れ方は建物に加わる加速度Gであらわすが、地震の際にどれだけのGを想定するかビルの中間階が挫屈してしまったケースという基準も改正のたびに大きくなっている。

ショート(Short;1984)は,ライフサイクル内のそれぞれの段階における住要求や住宅の要望を分析しているが,その原点はロッシ(Rossi;1955,2nd.ed.;1980)に求めることができる。
彼は世帯による住居の移動は,自分達の住宅をライフ・サイクルの変化にともなって生じた家族構成の変化が引き起こした住宅に対する必要性に適合させて行く過程と指摘した。

増改築をした家はもろい2

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現在では都市型の家はほとんどが総二階になり、一階にリビングや駐車場をもってくることも多い。また、二階に子供部屋とか寝室が集中して、二階の間仕切りが多くなり、壁量が増えているケースもある。
さらに、老夫婦だけで暮らしていたところに、子供夫婦が同居するようになったとき、またその子供が増えたときなどには、増改築が行われることがしばしばある。
ここでも、”お神楽普請”と同様に、増改築による間取りの変更が危険な要因になる。たとえ、”通し柱”が入り、本来の構造は一・二階が一体になっていても、これを安易に増改築するとこわい。というのは、きちんと構造計算をし、安全度を見込んだ上で増改築の設計・施工が行われるとは限らないからである。
今回のケースでも、もとはしっかりした二階屋を、伝統工法だけをたよりに、感覚で増改築したものがかなりある。こういうものは、当然被害もはなはだしかった。
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いわゆる職人芸には美点も多々あるのだが、これだけでは危ない。いまはなんともなくても、地震がくると要注意だし、壊れる確率はきわめて高い。阪神・淡路大震災の半分の応力がかかっても落ちてくる可能性がある。

これまでの都市内居住地移動研究において,ハウジングとの関連から説明を試みたものとしては,欧米において住宅供給との関連からアプローチした研究が数多くみられる(ClarkandSmith;1982)。

増改築をした家はもろい1

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今回の地震では私たちの設計した家も被災したが、幸い大きな被害はなかった。しかし、付近の家の損壊はひどく、ショックをうけたのは、一階よりも二階の壁量が多い家が多かったことだ。
一階のリビングが広い家、たとえば三○畳のリビングの家などでは、必然的に一階の間取りよりも、二階の間取りのほうが細分されることになる。これにともなって、二階の壁量はふえる。そして、結果として一階より二階は重くなる。
このために、二階の壁量が多い家が、頭をふられる格好で倒壊し、なかには不幸なことに、人が逃げる道路へ二階が倒れこんだ例もあった。この建物は一階がリビングダイニングで、柱をとって大きな空間にしていた。”お神楽普請”と違って”通し柱”は入っていたが、これが折れてしまった。
反対に、一階を個室群にして、二階をリビングにしたケースではほとんど損傷をうけていなかった。
今度の経験で、生活の仕方、構造について多くのことを学ぶこととなった。
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もともと一階は二階を支えているのだから頑丈でなくてはならないし、二階は軽く、一階のほうが壁量も多いのが本来あるべき姿である。実際、かっての家では、一階が大きくて二階は一部だけというケースがほとんどであった。

ノックス(Knox;1987)が述べるように,都市内の住宅需要,居住地移動,社会生態との相互関係を住宅需要と都市構造の循環的・累積的関係から説
明することが必要とされ,ハウジング研究は需要と供給の両者に関する研究が相互補完的に行われることが要求されているのである。